「日本の化学業界の未来」を考えるシンポジウム開催 ～シナリオ・プランニングの手法を用い描き出されたストーリーと共に～
国立大学法人東京大学産学協創推進本部（本部長：渡部 俊也／以下東京大学）とドイツのスペシャルティケミカル会社エボニック インダストリーズ（取締役会長：クリスチャン・クルマン／以下、エボニック）は、「Together for the Future ドイツ企業と考える日本の化学業界の未来」と題したシンポジウムを2019年4月11日東京大学山上会館で開催します。
エボニックは、いち早く“シナリオ・プランニング”の重要性に着目し、2011年に専門部署「コーポレートフォーサイト」を立ち上げ、イノベーション活動や事業戦略策定にあたりシナリオ・プランニングを活用しています。単一の未来予測ではなく、不確実性を前提に複数の起こりうる可能性のある未来を描くシナリオ・プランニングは、事業環境の変化の激しい近年、企業や行政も注目しています。その結果、エボニックの先進的なビジネスアプローチはヨーロッパでも広く認知されるようになりました。
この度、東京大学とエボニックは共同で「日本の化学業界の未来」をテーマにこの手法を用いたワークショップを東京とドイツで開催しました。シンポジウムでは、ワークショップを通じて得られた日本の化学業界の未来像を最新のシナリオ・プランニングのメソッドとともに紹介し、日本の産業界からのパネラーとともにディスカッションを行います。化学会社の事業戦略や開発・イノベーション部門に携わる方々、アカデミアの方々を主な対象としています。
東京大学とエボニックは、最先端の材料技術開発をめざした共同研究や研究開発人材の育成・交流をグローバルな視点で行うことを目的として2014年4月Global Proprius21「ストラテジック パートナーシップ」を締結しました。シンポジウムを通じ、オープンイノベーションをさらに加速させていきたいと考えます。
＜開催概要＞
- 主催： 東京大学産学協創推進本部、協賛：エボニック インダストリーズAG
- 日時： 2019年4月11日（木）14:00～17:00（13:30より受付開始）
- 会場： 東京大学山上会館（東京都文京区本郷7-3-1、東京大学本郷キャンパス内）
- 定員： 120名（事前申込み制）
- 料金： 無料
- 使用言語：英語
＜プログラム＞
14:00～14:15 基調講演1
「ドイツ企業エボニックのオープンイノベーションとは」
エボニック インダストリーズ CIO（チーフイノベーションオフィサー）
ウーリッヒ・クシュタッド
14:15～14:30 基調講演2
「東京大学とエボニックの産学連携の取組みについて」
東京大学教授 産学協創推進本部 イノベーション推進部長
各務茂夫
14:30～15:30
「シナリオ・プランニングの手法とワークショップからのインサイト」
エボニック インダストリーズ コーポレートフォーサイト責任者
ロバート・ステード
15:45～16:45 パネルディスカッション
「日本の化学業界の未来に向けて」
登壇者は、東京大学、日本の産業界、エボニックの関係者を予定
16:45～17:00 クロージングスピーチ
イベントの詳細、申込みは下記ページから（申込み期間：2月8日～4月8日）：http://www.ducr.u-tokyo.ac.jp/en/activity/research/proprius21/EVONIK_20190411
参加申込みに関する問合せ先：東京大学産学協創推進本部 担当：高橋
E-mail：evonik_20190411@ducr.u-tokyo.ac.jp
東京大学について
日本最初の国立大学である東京大学は、1877年4月に東京開成学校と東京医学校を合併し創設されました。人文学と社会科学と自然科学にわたる広範な学問分野において知の発展に努め、世界最高水準の研究と充実した教養教育とを基盤として、多様で質の高い専門教育を学部と大学院において展開し、日本のみならず世界各地からも多くの学生を集めて、世界的教育研究拠点の役割を果たしています。
同時に、大学と社会とが連携して課題を発見・共有し、その解決を図るための科学技術の共創および本学における創造研究の成果の社会実装を通じて、社会へのイノベーションに繋がる様々な産学連携活動を積極的に推進しています。
エボニック インダストリーズについて
エボニックはスペシャルティケミカルの世界的リーダーの1つです。専門性の高いビジネス、顧客中心の革新的な技術力、信頼できるパフォーマンス志向の企業文化は、エボニックの企業戦略の根幹であり、収益性の高い成長と持続的な企業価値向上に貢献します。エボニックが優位性を誇るマーケットから企業利益の多くはもたらされています。100カ国以上で事業を展開し、2017年度は36, 000人以上の従業員を有し、総売上高は144億ユーロ、EBITDA（金利・税金・償却前利益）は23億6000万ユーロを計上しました。